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「有機ELよりもIGZOを推したい」シャープ買収した鴻海CEOの狙い

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    IGZOについてはこれが参考になる。http://www.sharp.co.jp/igzo/sp/concept.html

    電流OFFでもある程度画像を表示し続けられるため、かなりの省電力効果がある。


注目のコメント

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    東京理科大学 大学院経営学研究科技術経営(MOT)専攻 教授

    <蛇足>
    もちろん、テリゴー氏も情報操作ですが、あまりにストレート。直流駆動という感じ。また、オッサン、分かっているのかな?シャープに情報操作されてないが不安。ただ、なんとなく、リンゴの本音の一つが、低消費電力だとは分かった。

    <追記>
     今回、堺での説明会でテリゴー氏が、私の質問に答えて、強調したのは、「世の中のトレンドがOLED一色になっているが、間違い、最大ユーザーの本音は異なり、先行する韓国勢の世論操作作戦」。確かに、昨年秋以降、アップルが2017年からOLEDを前倒し採用とのニュースもあり、サプライチェーンも一気にOLED化へシフトしたが、そこは冷静に考える必要はあろう。テリゴー氏いわく「VHS対βの例にあるように、ピュアな技術の優劣でデファクトスタンダードが決まるわけではない」、ゆえに、日本勢が先行したCMOS-LTPSでは不利であり、OLEDで先行するサムスンが、OLEDを促進する利点は大。しかし、スマホでもライバル関係にあり、OLED採用で先行、また蒸着機やマスクを買占め、独占的な現在の状況は、アップルは好ましいと思わないだろう。昨年秋に盛り上がったLTPOが静かになったのも韓国勢の戦略かもしれず、実態は、JDI、シャープでも継続。
    アップルが困っているのは、割れにくさや、特に電池寿命や熱すなわち消費電力。将来は、フレキシブル。そしてコスト。前者では、OLED、後者では不可欠。しかし、電池寿命やコストは、IGZOも優位、歩留まり等でRGB塗り分けOLEDでコスト高のうちはチャンスもあろう。2018年まではテリゴー氏が発言した「OLEDは40%、IGZOが60%」はやや言い過ぎだがタブレットやノートも含めれば十。なお、IGZOはあくまでバックプレーンの話であり、比較はできない。

    前哨戦はサムスン先行だが、あと2年のうちには、日台勢(JDIも含め)も十分チャンスがあろう。これまで日本が先行、韓国がフォロー、キャッチアップして抜き去るというパターンだったが、今回は、フォロワーの利点もある。また、サムスンが先行しているのが、、兵法三十六計の「第二十八計 上屋抽梯」。

    <元>
    これは比較的詳しく書いている。
    ただ、OLEDはフロントの話、IGZOはバックプレーンの話だから、混乱しやすい。まさかテリー氏は分かってないことはないが、誤解を招く。


  • 製造業 Marketing Manager

    IGZO液晶パネルはa-Siに構造が近い。OLEDは基本的にLTPSで駆動。

    IGZO液晶パネルは性能は折り紙付きでも他社が同様の生産技術に達してるとは言い難い状況が続いてきたが、iPad Pro 12.9”からはシャープの他にも三星ディスプレイも同様に追随してると聞く。
    が、その液晶パネルがIGZOらしい低消費電力性能を発揮出来てるか?それを売りにしてAppleがプレゼンで製品紹介したか?というと実際にはNoである。

    かたや、OLEDではどうだろうか?大幅な構造変更により更に薄くなるし、低消費電力になるし、色もかなり鮮やかになる。消費者に目に見える、口に出来る形で付加価値を訴えかけやすい。(この付加価値をきちんと形にして消費者にわかりやすい形で訴えかける、という点において、三星やAppleは非常に長けている、Retinaしかり、LED TVしかり)

    あと、Foxconnグループは手元にある技術を顧客に訴求しすぎるきらいがあると考える。製造装置や投資を回収するためなので、企業としては当たり前と言えば当たり前だが、技術的なチャレンジを自らするか?というとどうだろうか。
    スマホ最大手メーカーにそれがそんなにウケるかな?


  • ケイアンドカンパニー株式会社 代表取締役

    シャープが正式に鴻海科技集団に買収された。個人的には産業革新機構が推進したジャパンディスプレイとの統合よりは、より良い選択だと思う。それは、郭台銘氏という経営者に対抗しうる経営者がジャパンディスプレイ並びに日本連合には見えないからだ。企業は国産か外資系かが問題ではなく、誰が経営者かつリーダーかで決まる。
    日本の自動車産業もトヨタとホンダ以外は全て外資系参加に入って救われた。カルロス・ゴーンのようなプロの経営者がいるかいないか。残念ながら、日本のサラリーマン経営者にプロは少ない。


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