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AIの医療分野への適応は20年後位とのドクター達の見透しという結果だそうだが、これも自動運転車と同様に一気に医者無し診療に飛んではいけない!
先ずはドクターをサポートするAI診療情報sysが2020年頃には各分野毎に順次実用化して、担当医の得意な専門外症状の患者でもクイックでミスの無い診断を促進し、特に難病判断の的確性を向上させる!
次に上記AI診療sysの中で殆ど結果が正しいものから厚労省が無人診療sysに認定し病院過疎地や緊急患者で担当医が不在時に利用出来るsysとして活用シーンが拡大する。
そして最終的には殆どの病症判断にAI診断sysが利用され、更に手術ロボットの進歩と相まって、症状が適応すれば診療から手術まで医者要らずというシーンが順次増えてくるでしょう!但し、医者が不要というのは有りません!AI診療sysの結果を診断するというのが未来の医者の仕事かも知れませんね!
同様にAI無人運転車もステップバイステップのプランに修正すべきでしょう!
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20年もかかるのは保守的な医師会とかの邪魔が入るからであって、今すぐ出来ることも多いのだが
AIは、診断及び内科的治療領域において多大な恩恵をもたらしてくれると思われます。そして、ITとロボティクスの進化は、外科領域においても次第にその有用性が発揮されると思います。

一つ懸念されることは、合併症の問題です。合併症は、患者さん・ご家族にとっても担当する医療者にとっても不幸なイベントです。新しいテクノロジーは、診断や治療精度を上げるとともに合併症の発生リスクを下げることにも貢献すると思われます。しかし、生き物である人を扱う以上、合併症ゼロにはならないでしょう。

合併症が生じたとき、医療者は真摯にそして科学的に受け止め出来うる対処を行い、患者さん・ご家族には誠意を持って対応します。そこには正しい正しくないや単純な感情論ではないものがあります。AIが人の代わりを出来ないことはまだまだあるかもしれないとも思います。
AIには正確な知識を無尽蔵に入れ込めるので、もしかしたら知識産業の方がAIに取って代わられやすいのではないかと最近思っています。

おそらく、裁判もAIの方が人間の裁判官よりはるかに正確で公平な判断を下せるでしょう。
判断に活用できる過去の症例を抜け漏れなく提示してくれるAIがあると良いですね。一見すると関係の無さそうな症例も含めて。医師の判断に厚みが生まれるのではないでしょうか。
医療はテキストデータと画像データの場合分け、ふるい分けで実施しますから、元々AIと相性良いと思います。医師法的に診断行為は無理でしょうが。あと、医師会が黙っちゃいない。グレーゾーン規制緩和だって骨抜きですから。
これから地域包括ケアが実行され、総合診療医が増える中で専門領域外の一次診断の補助などは凄くイメージつきます。
個人的には全く足りない病理医の診断補助は是非やりたい領域。
病理とは、採取下組織や細胞の画像をみて、病気かどうか「確定診断」できる唯一の医師ですが、患者に対して、病理医が圧倒的に足らない。人口10万に対して1.7人しかいない。しかも書かなくてはいけない「診断書」がこれまた独特の表現を使うので慣れていないと過去の症例を見ながら作るので、作成にやたら時間がかかるのだ。

AI化が難しい領域は、病後・術後ケア。こちらはまだヒト領域でしょうね

追記)
Saitoさんの仰るように、治療領域もAIはまだ難しいでしょうね。
20年以内には結構AI診療は進むのではないだろうか。ここ数年で遠隔地での診断は進み、将来的にはAIにより、診療の地域間格差がなくなることを期待したい。
20年はかからないと思う。世界中の様々な治療法の情報が共有され、患者にとってベストな選択を瞬時に出してくれるだろう。
医者を増やさない既得権へのしっぺ返しを行うことが、本当の医療の前進。
医者の種類も増やして、AIを扱う専門医師も増やして、無駄な安心を売ってた「先生」から脱却。
診断までのプロセスをAIに託すことは、確かに重篤な疾患見逃しを防ぐという意味では有効なことと思います。
ベテランの医師は経験則からあらゆる疾患を候補にあげますが、それができない医師が多くいることも事実です。
ただし、治療法については医師によるインフォームドコンセントを重視すべきであると感じます。
個々の患者の考え方や感じ方など微妙な要素を感じ取って、1番有効かつ、患者が納得のいく治療法を選択すべきです。
手術や、処置中の患者の様子まで、AIでは汲み取れないでしょう。
医療も日々動いていますし、新しい知見、エビデンスなどをどこまで素早く反映できるでしょうか。
AIがどこまで可能なのか。興味深いところです。
できていくと思ますね。他領域と同様AI活用にはデータの蓄積が大切ですが、身体所見等データ化しにくいところがあるので、これをどうデータ化していくかがポイントになってこようと思います。
医師専用コミュニティサイト「MedPeer」の運営を中核に、医師求人情報サービスも展開。製薬企業の広告掲載枠が主な収益源。2016年7月に遠隔医療相談サービスを展開するMediplatを子会社化。
時価総額
154 億円

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