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ワイの考える未来では、英語はいらない。日本語を極め、日本語の面白さを世界に発信する。
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社員にたくさん外国人がいれば自ずと英国が公用語になります。弊社はそうです。逆に日本人だけなのに英国を話すのは無駄だしムリです。
まずは提携や買収などでグループ社員の外国人比率を上げる事だと思います。(無論英国公用語が目的ではなくグローバル成長のため)
そこではじめて重要な事は、その時本社中枢では結局日本人が日本語で固まってる、と提携買収した外国人メンバーに思わせたらアウト、グローバル成長を成功裏には出来ない、そういう物事の順番だと思っています。
難しいことを過度に実装しえない言語でやり取りすると思考もシンプルになって、コミュニケーションツールという道具以上の効果が出ますよ。
週刊現代に東芝社外役員として登場して他人事のように発言した社長の会社だけるな。
単純に全部門、全業務を英語化するわけではないところにリアリズムも感じます。

〈日常会話などは日本語のままだが、会議での言語や資料は英語にすることを検討する。〉
売上高比率の欧米比率の高さによって英語の重要度合いも変わる。アジア地域の売上が多いと中国語話せた方が潰しが利くということもあるだろう。
英語は話せるに越したことはない。英語でプレゼン、ファシリテーション、リーディング、全てこなせればたとえ資生堂が気に入らなくなってしまっても別の企業への転職にも1つのスキルとして活かせる。

何事もチャンスと思ってやるか、どうかで変わるだろう。

あと、日本人しかいない場所での英語はあんまり意味はない。

結局、資料作成を日本語でやり続けるから読む側が甘える、というのもある。英語で作るのをデフォルトにしてしまえばよい。そうすれば自ずと英語力でのスライド構成力は上がる。日本語で語れる内容とは字数制限が異なるので英語でプレゼン資料作るのも案外難しい。
この流れは国際的な業務を行っている企業では加速していくでしょう。

大切なのは「会話」ではなく「読み書き」だということです。
契約書や企画書を一読して理解できたり、海外の人とメールのやり取りをする場合、日本語を使うわけには行きませんから。

経営陣としては、会社の方針に沿って努力して勉強する社員を選びたいという意図もあるのかもしれません。
合理的な判断だと思います。少なくとも社内資料は英語に統一した方が絶対にいいです。都庁でも、小池知事の指示により、「国際金融都市・東京」懇談会からは、外国人を交えて2か国語で会議をし、資料も日英両方(それもiPad)を使っています。初めての試みですが、スムーズです。いずれ英語だけでよくなると思います。
英語ですか。日本でやる日本のイベントの英語資料とか、無意味なことは避けたい気がするが、どう運用するのでしょう。無駄な資料作成しやすくなるのが効能だったりして。

形骸化の噂も聞く楽天その後も気になります。
今さら英語化がグローバル化対応だと本気で思っているとしたら噴飯ものだ(1周遅れ?)。

親会社が海外企業になると、強制的に英語が「公用語」となる。本社部門での会議だけでなく、日常の業務文書・業務連絡が英語になる。設計図面でさえ英語化される。

実践上、英語化で一番気がかりなのが、取締役会であり、会議を主宰する議長職だ。株主総会はさらにハードルが高い。英語化で取締役会の形骸化が一層進むかもしれない。資料作成の英語化を侮ると、英語化=和文英訳になってしまい、直訳の意味不明な資料になることがある。また、会議も「分かったつもり」、「分からせたつもり」のすれ違い会議になることがある。

極論だが、いっそのこと、わが国も英語を公用語とし、役所の文書も英語可にしてはどうか?国会討論も英語だけにすると、無駄な発言や意味不明な回答が減るかもしれない(安倍総理も麻生副総理も若い頃に海外留学の経験があるそうだ)。
シリコンバレーで感化されて、我が家の公用語は英語になりました。(妻は英語好きなのですんなりOK)

伝えたいときに「なんとかして伝えないといけない」状況ってやっぱり大事だなあと痛感。調べるし、忘れない。
国内化粧品大手。美容食品やレストラン事業も手掛ける。化粧品では幅広い価格帯の製品を扱うが、近年は高価格帯のスキンケア品に重点領域を絞る。トイレタリー関連は2021年に売却。
時価総額
1.65 兆円

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