固定費ずしり、緩まぬ財布 スマホ・保険料・光熱費…
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我が家はちなみに
①生命保険→住宅ローンの団信より割安な掛け捨て給与補償のみ
②自動車保険→ネット型に変更(SBI損保)
③住宅ローン→0.90%のフラットに借り換え済み
④医療保険→なし
⑤住居→都心から1時間、駅徒歩20分の坪単価と物価の安い住まい
⑥旅行→社割りで1室1万円の5つ星ホテル中心
⑦服→ユニクロのみ
⑧食費→ふるさと納税で肉と米をまかない外食はみんな疲れたときのみ
ただし浮いたお金はほとんど4人の子供達の教育費に消えます。収入の一部を運用するのも子供達が将来「とーちゃんやっぱり私立の医学部いっていい?」とおねだりしてくる恐怖に対するリスクヘッジのためですが、子供達にはもちろん内緒です。この分析は総務省の家計調査をもとに平均的家計の収支を比較してますが、そもそも10年前と比べて平均世帯人数が減ってますので、比率するには一人あたりにするとかして世帯人数の調整が必要でしょう。
記事中では、固定費増加の悪者はスマホと保険となっています。
スマホは料金が高いなと思いますが、使う人はサービスを享受しており、納得できますが、保険は不要な人がCMなどで洗脳に近い形で刷り込まれ、加入させられていることに多くの人は気づいていません。
例えば、医療保険やがん保険。入院日額1万円などありますが、給付期間が60日120日になっていることに気づいているでしょうか。仮に1万円として最高120万円ですが、それをもらうために一生涯でいくら保険料を払うのか計算してみてください。
また、それぐらいの費用であれば、保険料に少し上乗せして、貯蓄して貯められませんか?
日本人は、民間の保険に加入しなくても国の保険に加入しています。医療、がん保険としては、健康保険。終身、所得補償保険としては、遺族年金。収入補償保険としては、傷病手当て(厚生年金のみ)や障害年金。年金保険は言うまでもなく年金制度があります。
国の年金制度は強制加入の面は賛否がありますが、保険として見るならめちゃくちゃ広範囲にカバーされており優秀なもの。
本来、日本人は、民間の保険に加入する必要がないぐらい、保険に入っているのです。
CMや不安商法に思考停止するのではなく、保険について考えて加入すべきだと思います。