今日のオリジナル番組


詳細を確認
どこでも栽培可能!?「農業イノベーション」
本日配信
358Picks
Pick に失敗しました

選択しているユーザー
特に首都圏はバイクが乗りにくい環境であることは間違いないですね。
人気 Picker
オートバイ屋を経営している実感として、ライバルは同価格帯のパソコンというか携帯電話ですね。
高校を卒業するとローンでバイクを買って月々1万円から2万円を返済していました。それが携帯電話の料金にバイト代が取られてバイクに回ってこなくなったのが原因だと思います。

現在、バイク乗りが高齢化していて40代以上のライダーが増えています。若者は免許すらないのでターゲットになりえません。
子育てが一段落したリターン組が多いのが実感です。

私どもバイク屋の最大の敵は奥様です。旦那が気に入って決めても、奥様に許可を取りに帰るとほとんど撃沈してしまいます。
バイク好きの旦那を持つ奥様。是非、大人の趣味をご理解ください。
若者がバイクを乗らなくなった現在、バイク文化を助けることができるのは、奥様しかいません。

追記
私はフィリピンで英会話ビジネスをする前、都内でQQ便と言うバイク便とイタリアバイクを売るコネクティングロッドと言うバイクショップを経営していました。
これほど原付市場が縮小しているとは認識していませんでした。私が高校生の頃は、原付が欲しくてたまらない世代だったため、学校に内緒で購入している友人も多くいました。確かにスマホどころかPHSもなく、ギリギリでポケベルがあった時代です。ノートパソコンは30万でようやく分厚いモノが入手できる環境です。その頃のライフスタイルと、今の人達のライフスタイルを比較すると、あきらかに違うことは感じとれます。原付よりSNSでゆるい繋がりを楽しむ人が多いのでしょうね。これにより、今の人も昔の人も持つ予算線の中で、時代に合った効用最大化を求めると、原付よりSNS関連デバイスに傾いた無差別曲線が描けるのでしょう。予算線と効用最大化に関する時代変化だと思います。厳しい原付市場においての提携とのことですが、ライフスタイルに合わせた商品開発も必要なのではないでしょうか。電気、デジタル、IT、など、シーズとニーズを合わせると違った原付が登場するかもしれません。
グラフを見ると、バイクの販売の変化に改めて驚かされる。それにしても2010年以降は大きな落ち込みもなく、今の需要は今後も継続的にありそう。SNSで近況を知ることができるようになり、ちょっとそこまで出かけるためのバイクが必要になくなったというのは面白い分析。ただ、本当にそういうのはありそう。また、最近の健康志向で、バイク同等の金額のスポーツ自転車がかなり売れていると思う。その辺りも、影響は与えていそう。
二輪車の販売数がここまで低迷していることは知らなかったです。

二輪事業は北米とアジアでは売上台数/売上高が伸びています。
http://www.honda.co.jp/investors/financial_data/segment/

少子化が進む国内より、二輪車をインフラにできる可能性のある海外を狙いにいくのが当然の流れ。
原付は本当に市場が縮小しているのですね。これでは単独で生産することにYAMAHAでも意義がないです。以前のH&Y戦争をしっている私にとっては、この記事は、時代も変われば、、変化していくしかないんだな。。と感慨深く感じています
いいバイクだけどしこたまダサいPCXなんかが売れてるので、まだまだ可能性のある市場になりますよ本当は。
Naoya Satoさんが正しいこと言ってますけど。
エリミネーター、CBR1000RR、Cagivaラプトールと変態バイク乗り継いで、おっさんになったらハーレー乗ろうと思ってたんですが、ついに今年売ってしまいました。
これからはパーソナルモビリティ
50CCバイクが製造・販売会社へ寄与する貢献利益はわずかだった(ホンダのカブは別格ですが)ようですので、ライフスタイルの変化に応じてOEMスタイルへ転換することをポジティブに受け止め、中型・大型バイク販売拡大へつなげる戦略を打ちだしていただきたい。
一番大きいのは「駐車違反を厳しくした」事だと思います。
バイクのメリットが駐車出来ないことで一気に減ったように感じます。
「んなわけないだろ」と思いながらも、バイクとパソコン&スマホの対比は一理ありますね。鉄道×自転車だった「君の名は。」も、昔だったらバイクが入っていたはず。
国内大手自動車メーカー。創業は二輪車でアジア太平洋を中心に世界トップシェア。ヒューマノイドロボットASIMOやホンダジェットなどの航空機も手掛ける。2040年までに脱エンジンを目指す。
時価総額
9.8 兆円

業績

ヤマハのオートバイ部門から独立、自動二輪車を中心にマリン、ロボティクス、金融など多角的に事業展開。ボートや船外機に強み。今後は低速自動運転や農業・医療省人化などの新規事業開発に注力する方針。
時価総額
1.46 兆円

業績